沿革
1949年
パン・アジア・ニュースペーパー・アライアンス(PANA通信社)は、タイガーバームで大富豪となった胡文虎氏の支援の下、香港で中国系米国人の宋徳和(Norman Soong)が、「アジアの、アジア人による、アジアのための通信社」として設立。
1950年
東京・有楽町の朝日新聞社本社ビル6階に支局を開設。東南アジアの主に中国語新聞にアジア地域のニュースの配信を始める。同支局内にPANA写真通信社を設立。朝鮮戦争やアジア競技大会などアジア地区での取材、報道にあたる。
1962年
報道カメラマン近藤幹雄が、宋徳和からPANA通信社東京支局を引き継ぐ。
1963年
近藤幹雄が社長となりPANA東京は日本法人として再出発。 東南アジア地域の各支局は、それぞれの国の法人として再出発。
1964年
PANA東京は、欧州報道写真連合(EPU)と東京五輪の取材で協力。その後、欧州以外から初のメンバーとしてEPUの準加盟通信社となる。
1964年8月のトンキン湾事件勃発後、ベトナム戦争は拡大の一途をたどり、 PANA東京は長引くベトナム戦争取材のために次々に特派員を送る。 表紙をはじめ米国のLIFE誌を飾った岡村昭彦、Newsweek誌、Time誌を飾った嶋元啓三郎など多くの特派員が活躍。
1965年
日本の二大通信社の一つ時事通信社と提携。
1967年
時事通信社がPANA通信社の株式の40%を取得。
1986年
時事通信社がPANA通信社の株式の全てを買い取り、100%子会社とした。
1989年
レーガン米国大統領就任式をデジタル画像伝送試験。インターネットを利用したデジタル画像伝送を開始。
1999年
オンライン画像データベース「J-LoUPE」開始。
2003年
本社を東京・日比谷の市政会館から銀座の時事通信社ビルに移転。
終戦直後の東京を取材するノーマン・スーン氏
有楽町の朝日新聞東京本社(1954年撮影)
ベトナム戦争
(1966年撮影)
市政会館
(東京・日比谷)
